新NISAで学資保険を置き換える！？インフレに負けない子どもの未来資金づくり

こんにちは！今回は「学資保険に加入しているけれど、インフレが進むと将来の受取額が実質目減りしないか心配…」というパパさん・ママさん向けに、新NISAを活用した学資保険代わりの資産形成プランをご紹介します。

学資保険の常識が変わる？インフレ率2％超えがもたらす影響

ここ数年、日本でも物価上昇が目立ってきています。ニュースでも「ついにインフレ率が2％を超えました」なんて見出しをよく見かけるようになりましたね。

みなさんご存知のとおり、学資保険は一定期間積み立てれば満期時に決まった額を受け取れます。ただ、2％以上のインフレが続くと、保険で受け取る金額の「価値」が下がってしまうリスクがあるんです。

たとえば、10年後に300万円を受け取れるプランでも、そのときの物価が今より上がっていたら「300万円で買えるものが減っている」可能性が高いわけです。そう考えると、インフレ時代の資産形成には、より“お金を増やす力”が期待できる選択肢を検討したくなりますよね。

そこで注目したいのが、2024年から始まる「新NISA」です。

NISA（少額投資非課税制度）は投資で得た利益にかかる約20％の税金が非課税になる制度。これまでも「つみたてNISA」や「一般NISA」がありましたが、新NISAではより柔軟に投資ができるようになり、年間の投資可能額も拡大されています。

学資保険と異なり、投資信託や株式で運用することでインフレ対策が期待できるのがポイント。もちろん、価格変動リスクはあるものの、長期でコツコツ積み立てるスタイルなら比較的リスクを抑えることが可能です。

さらに、投資で生まれた利益が非課税となるので、複利効果を最大限活かせるのも魅力です。

「でも投資って怖いよね…」と感じる方も多いはず。確かに、投資には元本割れの可能性がつきものです。しかしながら、長期投資や分散投資の概念をしっかり押さえると、そのリスクはぐっと下がります。

長期投資 一度にドンと投資するのではなく、毎月一定額を積み立てる「ドルコスト平均法」を活用すると、価格が高いときも安いときも購入し続けるため、取得単価を平準化できます。
分散投資 投資信託は世界中の株式や債券などに幅広く投資する商品もあり、一社や一地域に偏るリスクを分散できます。
目的別の口座設計 お子さんの教育費目的で使うなら、つみたて金額や期間をしっかり想定しておきましょう。「大学進学がゴールなのか」「高校卒業時点でいくら必要か」など、目標額から逆算するのがおすすめです。

ちなみに、学資保険にも「保障機能がある」「保険料免除特約が付く」などのメリットがあります。たとえば親御さんが万が一の事態に陥ったときに備えるという、いざというときの安心感は無視できません。

そこで「学資保険で最低限の保障＋新NISAでインフレに強い運用」という二刀流にするのもアリ。

毎月のビール代をちょっと削って、その分を新NISAの積み立てに回してみるのもいいかもしれません。将来、お子さんが大学へ行く頃に「パパ、あのとき投資してくれてありがとう！」なんて言われたら、ビール100本分の幸せですよね。

インフレでモノやサービスの値段が上がる今、学資保険だけに頼っていると将来の教育費が不足するリスクがあります。

「学資保険 vs. 新NISA」ではなく、両方の特徴を理解して適切に組み合わせるのがポイントになります。リスクを積極的にとれる方は、新NISAの制度を活用すれば、税制優遇を受けながら長期で資産を育てられる可能性があります。

お子さんの未来が明るいものでありますように。ぜひ一度、ご家庭の家計状況やライフプランを振り返ってみてください。

ちょっとした工夫と行動が、10年後・20年後の家族の笑顔につながるはずです！